そして、7つのチャクラのマヤ遺跡のパワーを樋口さんご夫妻にお繋ぎしてきました。
こちらの表が全てを物語っているのです⬇︎
★印が、2000年以降に起きた大きな地震のガル数で、※印が、とある建物の耐震設計基準の数値になります。
そして、原発訴訟の判決直前になって、コンピューターシミュレーションにより数値が変わったと700ガルに変更になったのでした。
1500〜2000ガルもの地震が、日本のいたる所で起こっていると言うのに、「え？700ガルしか持たないの？」と言う感じなのです。
他の原発もみてみましょう⬇︎
それでも、こんなに低いのです。
表４の数値は、昔に考えられていたガル数です。
以前は、「震度７は400ガル程度」と思われていました。
けれど、実際は表３の通り「震度７は1500ガル以上」だと分かったのでした。
昔は、どんなに大きな地震が来ても400ガル程度と想像していた為に、そのくらいの原発の耐震設計基準で大丈夫となっていたのでしょうね。
表には、関東大震災や阪神淡路大震災が載っていませんが、当時はまだ充分に計器が設置されておらず測れなかったのです。
あれほどの規模の地震が、原発付近に来たら、お粗末な耐震性しかない原発がどうなるかは誰の目にも明らかです。
しかし、樋口さんが裁判を担当していた頃、関西電力は、「今後何十年にも渡り、大飯原発の敷地に限って700ガル以上の地震は来ません」と言っていたのです。
その自信はどう言う根拠なのでしょう。
今回、樋口さんが冒頭、面白いことをおっしゃっていました。
樋口さんが、大飯原発の運転差し止めの判決を出したその日、被告である関西電力の人は誰も法廷に来ていなかったそうです。
負けると分かっていたから。
何故なら、樋口さんは常に「原発が危険と判断すれば止める。危険でなければ動かす。私は原発が危ないものか否かで判断する。」と公言していたからです。
関西電力の人が負けると分かっていたという事は、彼らも原発の危険性を最もよく自覚していたからに他なりません。
樋口さんは、国からの圧力や忖度している訳でなく、他の裁判長が電力会社側を勝たせるのは、こんな単純な原発の危険性を誰も分かっていないから、原告側の弁護士がそれを教えないからだと言います。
事故が起きるまで、原発はどんな建物よりも強固に作られていると誰もが思っていたのです。
でも、調べたら違っていたのです。
大多数の裁判長は裁判でただ、規制基準の合理性のみを判断しているのです。それでは、人々の命は守れません。
今回も、「福島原発事故・２号機と４号機の奇跡」のお話がされました。
２号機の原子炉圧力容器が欠陥品でなければ、水蒸氣でぱんぱんになった圧力の抜け道がなくて、格納容器は大爆発を起こしていたでしょう。
また、４号機では、合計1,331体もの使用済核燃料が格納容器の横に置かれていたのですが、水がなくなっていた為、4〜5日でメルトダウンしようとしていたのでした。
まさに、周辺の半径250キロ・4000万人の避難が余儀なくされる寸前まで行っていました。
当時の福島第一原発所長、吉田昌郎氏ものちに、「東日本壊滅が脳裏に浮かんだ」と証言するほどに。
ところが、奇跡が起きたのです。
4日前には抜かれているはずの、隣りのプールにまだ水があったのです。工事の遅れで。
そして、ズレるはずのない仕切り板が何故かズレて、隣りのプールから水が流れ込んで来て、使用済み核燃料を冷やしてくれたのです。
かくして東日本壊滅は避けられました。これ以上の奇跡はないでしょう。
しかし、こんな奇跡はもう起こらないかも知れません。
原発がある限り、日本が崩壊する危険性と隣り合わせなのです。
今後、５年以内に世界中で地殻変動が始まると言われています。
今すぐ動いている原発を止め、使用済み核燃料を安全な場所に移し、一刻も早く原発を廃炉にしていかなければ、日本は未曾有の大災害に巻き込まれてしまいかねません。
原発の新設・再稼働など言語道断です。
大勢の人が原発の危険性を理解し、意識を変える事が必要です。「原発いらない」と。
今回の講演会の最後に、「今日知った事を他の人にも伝えてくれますか？」との司会者からの問いに、全員の方が手を挙げてくれたのが、ものすごく嬉しかったです。
樋口さん、お話をありがとうございました！
最後にもう一つ。
●共同声明 オリンピック聖火リレーを前に
「福島はオリンピックどごでねぇ」
2020東京オリンピックへ向けての聖火リレーが始まろうとしています。
しかし、未曽有の原発被害の渦中にある私たちは、「オリンピックどころではない！」と言わざるを得ません。
原発事故の被害者がどれだけ「復興五輪」を歓迎しているでしょうか。
忘れもしません。2013年９月、ブエノスアイレスでの招致演説で安倍晋三首相はこう言ったのです。
「状況は、アンダーコントロール」「汚染水の影響は、港湾内の0.3平方キロの範囲内で完全にブロック」「健康問題については、今までも、現在も、将来も全く問題ありません」と。
あれから6年。いま、私たちの目の前にある現実は、どうでしょう。
メルトダウンした核燃料は所在すらつかめていません。
壊れたままの原子炉建屋には毎日百数十ｔの地下水が流れ込み、ALPS処理汚染水は溜まり続け、漁民や住民の意思を無視して海洋への放出が画策されています。
40～50年と言われた廃炉計画は見通しすら立っていません。
1400万ｔに及ぶ除染土の多くは、福島県内760カ所の仮置き場に野積みされたままです。
国は汚染土を「再利用」の名の下に全国に拡散しようとしています。
子どもの甲状腺がんは、公表されただけでも237人。心筋梗塞、周産期死亡率が上昇しているという報告もあります。
健康問題は、「今までも、現在も、将来も」多くの人々を脅かしています。
国はオリンピック招致決定直後に「福島復興加速化指針」を決定、「2020年までの復興」を至上命令とし、福島県も「復興ビジョン」で「2020年避難者ゼロ」を掲げました。
それに従って避難指示は次々と解除され、賠償は打ち切られ、帰還困難区域からの避難者に対する住宅提供までも、この３月末で打ち切られようとしています。
そればかりか、県は昨年４月以降、国家公務員宿舎に残っている避難者に、「退去せよ」「家賃２倍相当の損害金を払え」という通告書を毎月送りつけ、未契約の５世帯を被告として立ち退き訴訟を起こすというのです。
これが福島の現実です。
事故から９年。今も避難生活を余儀なくされている４万8千を超える人々、県内に残って生業と生活、地域の再興懸命に取り組んでいる人々のすべてが、人として生きる権利が保障された、一日も早い「本当の復興」を願っています。
しかし、被害の実相を覆い隠し、傷の癒えない被害者を蔑ろにする「偽りの復興」は認められません。
ましてや、スポーツを道具として使い、世界のアスリートをだますような「復興五輪」を認めるわけにはいきません。
国も福島県も、「復興五輪」などにお金や力を投入するのではなく、福島の現実と向き合い「被害者の復興」にこそ、力を注ぐべきです。
2020年2月13日
原発事故被害者団体連絡会
脱原発福島ネットワーク
韓国の風刺ポスター「東京放射能オリンピック」⬇︎
安倍政権は東京五輪・パラリンピックを東日本大震災の災害克服の業績を世界に知らせる機会にしようとしている。
これに伴い、３月２６日から１２１日間にわたり進められる日本国内の聖火リレーの出発地を東日本大震災直後に福島原発事故対応本部が設置されたＪヴィレッジ（サッカー国家代表トレーニング施設）に決めた。
また、福島産農水産物の安全性を広報するため五輪選手村に福島産食材を供給すると明らかにし議論を呼んでいる。
＜転載終わり＞
ウソ・隠ぺい・改ざんまみれで、自己名誉のオリンピックの為に福島の事故やコロナウイルスを無かったことにしようとしている安倍政権の1日も早い退陣を望みます。